2024年9月27日金曜日

TDMA(時分割多重)デジタル音声無線DMRをアマチュア無線で使う

欧州を中心に業務用では広く使われているDMR方式の無線技術をアマチュア無線に適用し、インターネットに頼らない広域なデジタル音声サービス網を構築しようという試みに参画しています。

私は、日本のアマチュア無線V/UHF帯がとても賑わっていて、たくさんのハムがチャンネルにひしめき合っていた時代に、長年JARLレピータ委員を務めていました。当時、次々と誕生するFMレピータ同士が、同一周波数をシェアせざるを得なく、結果的にダブルアクセスの問題が各地で発生しました。異なるTone周波数を使うという方策も一部で取り入れられましたが、アクセス局同士のFM電波がお互いに潰しあってしまうことは、Tone周波数では回避できません。その結果、レピータのアンテナ設備を制限することにより、小ゾーン化するなどの方策も併せて施行されました。

本来、アクセスポイントを小ゾーン化するということは、アクセスポイントを有線回線等でリンクし、無線でアクセスしてくる端末側の電力制限等も網側から効率よく実施しなければ意味がないのですが、そこまではアマチュア無線ではコントロールできません。

しかも、小ゾーン化したレピータが林立することになりましたが、時代とともにアマチュア無線が廃れ、一定のカバレッジ内に交信相手がどれだけ存在するかという人口密度が想像を超えるほど疎となった結果、FMレピータ局の中には廃局してしまったものも少なくなく、かろうじて現在も維持されているレピータ局も誰も利用者が居なくて閑古鳥が鳴いている状態になっているところばかりなのが現状です。

携帯電話の発達に伴い、お手軽な設備で楽しめるはずのV/UHF帯アマチュア無線人口が極端に減少した上に、交信できる範囲に人がいない、というのが大きな理由になって、V/UHF帯アマチュア無線の衰退に拍車がかかっていると感じています。しかし、それを助けてくれるはずの中継システムが上述のように、人口が密だった時代の要請で小ゾーン化したまま放置されてしまっています。

そこで考えられるのは、レピータ間をリンクして仮想的に大ゾーン化する方策です。そのやり方には、インターネットを使ったバックホールというのもあると思います。これを研究して行こうというグループがもっと出て来ても良いと思っていますが、私が今興味を感じているのは、インターネット・バックホールは用いず、無線だけで多段中継することによるカバレッジの拡大です。なぜならば、インターネットが利用できるなら、スマートフォンでZelloなどのアプリケーションを使って通話すればよく、アマチュア無線の出番はないからです。何でアマチュア無線でやる必要があるのか、という問いへ誰も応えられないと思うのです。日本のアマチュア無線で導入されたデジタル音声方式のD-STARやC4FMによるWIRES-Xなどが、アマチュア無線業界ではない一般の方々から見た時、携帯電話網とスマートフォンの組み合わせに比べて、何の優位性も魅力もないという不都合な真実に、これまで日本のアマチュア無線家たちは見て見ぬふりをしてきましたが、もう限界でしょう。このままでは、V/UHF帯のアマチュア無線は死に絶えます。

ところがここへ来て、面白い技術が日本のアマチュア無線でも合法利用可能になりました。それは、欧州を中心に業務用で広く使われているTDMA(時分割多重)技術を用いたDMR方式のデジタル音声無線システムです。このDMRにはSFR(単一周波数中継)という機能が搭載されています。この機能を用いることで、デジタル音声のリアルタイム中継が、従来のレピータのようなアップリンクとダウンリンクの2つの周波数を用いなくて実現できるのです。これは中継専用無線機が不要、デュープレクサ―が不要など、現在のFMレピータのようなコストをかけることなく、普通のモービル機の価格で中継装置が設置できるという魅力があります。(2波使わなくてよいというのも、小ゾーン中継局を多数設置する際には周波数が倍になるという利点はありそうです。)さらに中継局同士を多段中継することも可能となることから、さらなるエリア拡大もインターネットの力を借りることなく可能となります。

DMRの単一周波数中継リレー(SFR)は、通信する2局間が中継リレーを必要としなければ、通信している局同士も気付かず、直接波通信も同時進行できるので、万が一災害などで中継システムが破壊されても、電波が届く限り、特にユーザーが何か設定を変えずとも、通信できるというのも非常時などには良い機能になりそうです。(米国911の時に、現地の消防士たちが中継システムが機能しないために相互に通信できなくなって往生したといいます。)

インターネットを使わずに、どうやってV/UHF帯無線のカバレッジを広げるか、という課題に挑戦するのが楽しそうだ、と感じているわけです。というわけで、まずは富士山南麓標高1,000mの十里木高原別荘地にある私の別荘に、このSFR中継局JJ2YZMを開設し、各種伝搬実験を開始しました。

2024年1月15日月曜日

アマチュア無線資格制度と諸外国との相互協定の関係など

 5年前にFacebookで投稿したものを記録として残しておくために、こちらに再録しておく。

米国FCCアマチュア無線免許は、ボランティア試験官によって、資格試験が実施される。日本のアマチュア無線制度と異なり、米国の3つの資格(テクニシャン級、ゼネラル級、エキストラ級)をひとつずつ受験・合格してゆく必要がある。日本では、その気になれば4級も3級も2級もすっ飛ばして1級から受験できるのとは大きく異なる。なお、半日程度のボランティア試験において、これら3つの級を一気に受験・合格することも可能だ。その場合でも、受験料金は1回分のUS$15で済んでしまう。日本の国家試験が天下り団体に、4級4950円、3級5200円、2級7462円、1級8962円とボッタクラレルのとはだいぶ異なる。しかも、このボランティア試験や試験官は、国籍も開催国も問わない。日本でも、日本人ボランティア試験官により、日本各地で試験が実施されている。

日本人が、日本のボランティア試験で米国のアマチュア無線資格を取得するケースは、現在はひところに比べると、それほど多くは無く、一時のブームは落ち着いた感はある。ただ、資格取得者に注意してもらいたいのは、その米国免許をベースに欧州CEPT加盟国や、あるいは南北アメリカ大陸CITEL(Inter-American Telecommunication Commission)加盟国なら、相互運用協定のもとで自由にアマチュア無線運用ができると勘違いしてはダメだ、ということである。米国は、これら海外との相互運用協定が有効なのは、米国市民権を有する有資格者だけだとPublic Noticeで規定しているからだ。2016年9月16日付けでアップデートされたDA 16-1048 は次のURLで読める。
http://transition.fcc.gov/.../2016/db0916/DA-16-1048A1.pdf
南北アメリカ大陸CITEL加盟国間の相互運用協定IARPについては、次のURLを参照のこと。
http://www.arrl.org/iarp

これに対して、たとえば欧州CEPT側は、国籍にこだわったルールは明文化されておらず、国によっては米国側の意向を尊重して、米国市民権がなければダメと言ってくるケースもあれば、CEPT側は気にしないと言ってくるケースもある。ただ、DXCCのことを考えたりすると、米国側の意向を無視するのは、たとえCEPT側が気にしないと言ってきたケースでも手放しでは喜べないかもしれない。

欧州CEPT側の相互運用協定には、短期滞在者向けに事前手続き等不要でF/JQ2GYUのようなスタイルで90日以内の運用を認めるT/R 61-01と、長期滞在者向けに加盟国のアマチュア無線資格を自国の資格に読み替えて無線局開設を認めるT/R 61-02のふたつがある。前者が、いわばアマチュア無線「局」の相互運用を認める協定で、後者がアマチュア無線「従事者資格」の相互認証をする協定だ、と考えると理解しやすいかもしれない。

面白いのは、米国はCEPTでも前者の短期滞在向けT/R 61-01にのみ加盟しており、日本は1アマのみが対象だが長期滞在向けT/R 61-02にのみ加盟していることだ。日米間の相互運用協定が、ちょうどこの関係を物語っていて面白い。(日本のアマチュアが米国領内で運用する場合は、一切の事前手続きなしに、W6/JE1PGS形式で運用できるが、米国のアマチュアが日本で運用する場合は、私達と同じように開局申請をして日本のコールサインを取得しなければならない。)

こうした国際間のアマチュア無線相互運用協定には、意外と日本では知られていないことが結構あることに気付く。海外旅行先でアマチュア無線を楽しもうという方は、事前にかなり詳細に調査して行なうようにしたいものだ。たとえば、フランスではパリ市内ではアマチュア無線の運用に制限がある地域があるとか、英国でもロンドン中心部で制限があるなど、そうした各国事情も充分に注意したい。

相互運用協定の話で、近年新しい話は、インターネット等を介して遠隔地の無線局を操作するリモート運用のスタイルである。たとえば日本から米国内に設置された無線局をリモートで運用する際に、日本のアマチュア無線局しか有さない運用者は、日米間の相互運用協定に基づくW6/JE1PGSスタイルで運用できるかというと、実はダメなのである。米国領内にある無線局を、米国外からリモート運用するのには、米国免許を有する必要がある、というルールになっているのだ。これは、米国QST誌2015年4月号のK1ZZからのアナウンスなどが参考になる。
http://www.arrl.org/files/file/Contests-Remote-Station-Operation/QST%20April%202015%20-%20Remote%20Operating.pdf

このリモート運用のルールは、欧州CEPT側も同様の考え方だとのこと。相互運用協定は、その国を「VISIT(訪問)」した人に対する協定であり、リモート運用は「VISIT(訪問)」していないから、適用されない、という見解だそうだ。

ちなみに、米国と欧州CEPT間の相互協定T/R 61-01では、米国側の資格は旧アドバンスト級と現行のエキストラ級のみが対象となっている。ゼネラル級はノビス扱いで、CEPTノビス級として認めてやってもよいですよ、というリコメンデーションにとどまっている。なお、欧州CEPT加盟国でCEPTノビス級の制度を有する国は、必ずしも多くなく、しかもV/UHF帯のみとしているケースがほとんどだ。たとえば英国の初級クラスであるファウンデーション級にHF帯を認めているが、そもそも英国の初級(ファウンデーション)と中級(インターミディエイト)は、いずれもCEPTノビス級との互換性を持っていない。

日本と欧州CEPTとの相互運用協定で、割と最後までもめていたのが、日本の2アマの扱いだったそうだ。日本側は2アマも認めてほしいと考えており、欧州CEPT側もその国家試験問題の内容まで精査して、ほぼほぼ問題ないと考える委員も少なくなかったそうだが、日米相互運用協定で、米国ゼネラル級と日本の2アマが相互に認定されていることがネックになり、まずはここで議論して時間をかけるより、とにかく問題のない1アマだけで先に進もう、となったそうだ。

なお、その後、日本の2アマをどういう扱いにするかの議論は、まったく始まっていない。まぁ、1アマがこれだけ容易になったのだから、これ以上の労力をかけてもらうために嘆願するモティベーションは、日本側にもないのかもしれない。私自身、欧州CEPTとの相互運用協定に2アマを入れてもらう要求をする前に、短期滞在者向けのT/R 61-01に日本が加盟するために、日本のアマチュア無線制度の規制緩和に知恵を絞るのが先決だと考えている。


2022年4月23日土曜日

「異能人材」がイノベーションのカギを握る

 カギになるのは、これまでとは違う人物像を持つ
「異能人材」

従来型の優秀な人材

・みんなが同じ土俵を目指し、その中で抜きんでた人
    進学校 → 有名大学 → 大企業

・個別領域の専門家
    科学、工学、医学、法律など

・自分で何でもできる、すごい人

今の日本で圧倒的に足りない人材

・あまり多くの人が目指さない領域、それも複数の領域にまたがって頭角を現す人

・ビジョンを描き、複数の領域をつなぐことで、それを実現できる人
    全体像をデザインし、課題を発見し、それを技術で解決する

・どんな課題が現れても、それを解決できるすごい人達が常に周囲に集まっている人
    「すごい人達」は、日本国内にいるとは限らない


今の日本では異能人材だけではなく、従来型人材と異能人材との間の橋渡しをするインタープリター人材も圧倒的に不足している。

そのため、両者の溝を埋めることができないまま、失われた30年を過ごしてしまった。

異能人材は、従来型人材と交わる時間的余裕のない人が少なくない。忙しい。

そうした異能人材の働きを代弁するインタープリターの話も、一般的には5年くらい経たないとピンとこないケースが多い。

このとき、たとえ自分の好みや考えに必ずしも合致しなくとも、これは何かありそうだ、と耳を傾けることが出来るかどうかが、飛躍のカギとなる。

ゼロリスク思考が日本をダメにした。
(藤元健太郎氏:D4DR株式会社代表、元野村総研、電通大情報数理工学出身)
「何かあったらどうする」「勝手なことをするな」というロジックで、チャレンジする行為をバッシングばかりした結果、日本ではイノベーションが生まれなくなってしまった。「ルールを簡単に変えてはいけない」という 考え方そのものを見直すことが、まさに第四次産業革命の社会の本質だ。(「ゼロリスク社会を越えて」より)

2022年4月12日火曜日

一般社団法人 Youngsters on the Air Japan」(略称:YOTA Japan)を設立


この度、科学技術に関する知識と異文化・多文化社会への理解を兼ね備え、創造力や課題解決能力を持った「21世紀型若手人材」の育成を、アマチュア無線を通して実現する非営利団体、「一般社団法人 Youngsters on the Air Japan」(略称:YOTA Japan)を設立いたしました。

YOTA Japanでは、概ね15歳~25歳までを対象とし、アマチュア無線およびその周辺分野における多岐にわたる活動を体験する機会を創出、提供します。これらの体験を通じ、若者ひとりひとりが、エレクトロニクスやICTを中心とした科学技術に関する知識・関心を深め、またアマチュア無線の特質である国際交流を通じて現代に必要な異文化・多文化社会への理解を育むことを目標とします。


私たちは、アマチュア無線が従来認知されてきたような単なる「趣味としての無線通信」にとどまらず、未来のテクノロジー革命の担い手を育てる遊びでもあると確信しております。


YOTA Japanの活動においては、参加者とさほど年齢の離れていない若者がリーダーとして若者の指導にあたり、また若者が企画運営の中心となるなど、「若者が、若者の視点で、若者を育てる」ことをキーアイデアとします。また、現代の若者の考え方や、興味の対象など、「若者の生の声」にしっかりと耳を傾けることを重要視します。


一方、近年ではアマチュア無線人口の減少および高齢化が著しく、国内外のアマチュア無線界では、いかに若者にアマチュア無線を広め、新しいアマチュア無線家を育てるかが、喫緊の課題となっています。


私たちは、その解決への決定打として、現代のアマチュア無線が持つ新たな価値を発見、創造し、発信することで、アマチュア無線自体を再評価し、また若者の力によって再活性化することを目標とします。また、「テクノロジー」と「コミュニケーション」というアマチュア無線の本質に立ち返り、現代の若者の好奇心を存分に刺激するような「21世紀のアマチュア無線」と、アマチュア無線を共通項とした「21世紀型若手人材コミュニティ」を形作ることを目指します。


一般社団法人 YOTA Japan 公式サイト: http://jouban.jp/yota-ja/

Eメール              : hamyota.japan@gmail.com



《役員紹介》

■代表理事 須田 璃久

1996年生。2009年、12歳のときに、中学校の部活でアマチュア無線に初めて出会う。2011年5月、14歳で個人局JR2KHB開局。同年10月、第一級アマチュア無線技士取得。2017年8月、Youngsters on the Airのサマー・キャンプ(イギリス)に参加し、国際アマチュア無線連合第三地域(アジア及びオセアニア)からの初めての参加者の一人となる。翌年9月には国際アマチュア無線連合第三地域委員会の国際会議において、サマー・キャンプ参加体験を基に若者育成に関する提言書を提出した。

http://jouban.jp/yota-ja/report-japans-participation-in-yota

アマチュア無線の青少年及び若手育成に関する講演、記事執筆等多数。

現在、早稲田大学大学院 基幹理工学研究科 博士後期課程 在学中

第一級アマチュア無線技士 アマチュア無線局 JR2KHB(米国AE0KC、英国M0YQB)



■理事(氏名50音順)

飯塚 留美

海外のICT分野における電波制度・政策にかかわる調査研究に従事。

2009年1月より総務省情報通信審議会専門委員。

一般財団法人 マルチメディア振興センター ICT リサーチ&コンサルティング部 シニア・リサーチディレクター

アマチュア無線局 JJ1DAI


櫻井 豊

1982年古河電気工業株式会社に入社。1993年に日本シスコシテムズ株式会社(現在のシスコシステムズ合同会社)に転じ、製品マーケティングやビジネス開発などに従事。1994年、日本インターネット協会(現在の一般財団法人インターネット協会の前身)設立に参画。2006年からCisco米国本社所属となり、新卒教育プログラムを実施するためのグローバル組織の発足に携わり、日本の新卒教育チームの責任者も務めた。2014年に無線LANビジネス推進連絡会に参加、リエゾン委員会副委員長を務めた。

2017年に、光通信ネットワーク技術の発展のため、WaveSplitter Technologies社の日本法人である株式会社ウェーブスプリッタ・ジャパンを立ち上げ、同社COO(最高執行責任者)に就任した。

1999年~2005年、国立山梨大学工学部で非常勤講師を務めた。

2007年~2010年、慶應義塾大学文学部で非常勤講師を務めた。

第一級アマチュア無線技士

アマチュア無線局 JQ2GYU/JF1LZQ(米国WS2Y、英国M0LZP)


眞野 浩 博士(工学)

電子機器メーカー勤務を経て、1993年にルート株式会社を設立。デジタル無線通信機器や高速インターネットを実現する無線IPルーターを開発し、地域情報化や学校ネットワーク等への導入を促進。無線LANを用いた高速移動体通信システムの開発・実用化・事業化、無線利用、地域情報化のための各種審議会や研究開発事業にも多数参画。

2010年よりIEEE802.11 FIA-SG TGai chairとして国際標準化活動を行っている。2017年6月無線LAN(IEEE802.11)に関する標準化活動への貢献が評価され一般社団法人情報通信技術委員会より情報通信技術賞(総務大臣表彰)を授与される。

2017年、内閣府、総務省、経産省の協力により産学官を越えたデータ流通の推進を目的に、一般社団法人データ流通推進協議会の設立を提唱し、同年11月の設立に伴い理事に就任、2018年5月より代表理事(事務局長)。無線通信、インターネット、データ流通などの分野において、広く国内外で標準化、制度提案などに従事し、2017年 トリノG7 ICT大臣会合においては、I-7 Innovators' Strategic Advisory Boardのメンバーとしてビッグデータの戦略提言にも寄与。

2020年、IEEE P3800 DTS(Data Trading System)WG Chair。

2021年、一般社団法人データ流通推進協議会の改組、改名により一般社団法人データ社会推進協議会 専務理事 事務局長に就任。

エブリセンスジャパン株式会社 代表取締役

アマチュア無線局 JJ1CEI


ほか 1名(東京学芸大学OB)



■監事

深山 武

1986年開局。学生時代に第二級アマチュア無線技士まで取得したものの、しばらく休止。後にアマチュア無線仲間との旅行先で、簡易な設備でヨーロッパと交信している友人に触発され、2002年よりアマチュア無線に本格復帰。以降、海外との交信や海外旅行先からの無線運用を主に楽しんでいる。

主な著書:雑誌「CQ ham radio」、「別冊CQ ham radio QEX Japan」(CQ出版)

     「理科学教材キットで工作と実験を楽しむ本」(CQ出版)

     「ドローンと遊ぶアマチュア無線」(CQ出版)

     「無線LANのススメ」(SBクリエイティブ)

     「1アマ国試工学問題を理解する」シリーズ(QCQ企画)

第一級アマチュア無線技士

アマチュア無線局JE1KUC (米国N1KU、英国M0JPY)



《参考資料》

(1) アマチュア無線とは

近年、「電波」を使った無線通信が、スマートフォンやWi-Fiなどの普及によってとても身近なものとなりました。アマチュア無線は、世界のほぼすべての国で認められている無線通信を趣味として楽しむための制度です。地球を取り巻く電離層という自然現象を利用して、遠く世界中とのコミュニケーションを楽しむ短波通信や、アマチュア専用の人工衛星を介した衛星通信なども盛んです。通信の原点ともいえるモールス通信から、最新技術を駆使したデジタル通信まで、テクノロジーを幅広く体験できるのもアマチュア無線の特長です。さらに、自ら手作りした無線通信機やアンテナで無線交信を楽しむ活動も盛んです。また、災害発生時などにおける非常通信手段としても役立っています。


(2) 科学技術や国際理解の教育に寄与するアマチュア無線

情報通信が全盛のいま、創造する力を育てるには、考えて、試行錯誤し、作り出すという経験の機会をもつことが若い世代に大事です。ブラックボックス化が進む現代で、物理原則に触ることは物事の原理原則を体得するのに重要であり、自らの創意工夫による無線通信を実体験できるアマチュア無線は、そのような機会を大きく与えてくれるものです。


(3) 内閣府規制改革推進会議 経済活性化ワーキング・グループ 第4回にてYOTA Japanより提出した提言(資料4-1)

https://www8.cao.go.jp/kisei-kaikaku/kisei/meeting/wg/econrev/211119/211119keizaikasseika_0401.pdf


会議議事録

https://www8.cao.go.jp/kisei-kaikaku/kisei/meeting/wg/econrev/211119/211119minutes.pdf



2022年3月6日日曜日

次男が大学で理学部長表彰

 次男が大学で理学部長表彰を受け、インタビュー記事が掲載されました。

https://www.univ.gakushuin.ac.jp/news/2022/0221.html


昨年11月に分光学会で賞をいただいたことから、この理学部長賞の受賞につながったのだそうです。


【追記】
大学の理学部紹介小冊子に掲載されました。(4月からはD2ですけどね。)