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2021年1月1日金曜日
2020年12月9日水曜日
アマチュア無線連盟の会費に対する考察
米国ARRLの年会費は年払いの場合、以下の通りです。
年会費が5千円ちょっとですから、JARLよりは少し安いですね。
(1) 米国内会員でQST誌を毎月郵送 US$49
(QST誌の郵送なし、という属性はありません。)
(2) 米国外在住の会員でQST誌を毎月郵送 US$76
(3) 米国外在住の会員でQST誌の郵送は無く、オンラインのみ US$49
英国RSGBの年会費は、以下の通りです。
英ポンドは140円くらいですから、7840円とJARLより、わずかに高いです。
(1) 英国内在住の会員でRADCOMという会誌を毎月郵送 £56
(2) 英国外在住の会員でRADCOMという会誌を毎月郵送 £59
私自身は、現在のJARL年会費が7200円(600円/月)なので、金額だけの視点でいえば、これが9600円(800円/月)くらいまでは趣味の団体の会費としては、まぁ許容範囲だろうとは思うものの、米国のQST誌や英国のRADCOM誌とJARLニュースを比較してしまうと、JARLに会費を払う価値を見出せない、というのが正直なところ。
米国は10年ごとの局免許更新も会員だと無料になる特典がありますし、ARRLは自分自身が会員なのでQST誌を毎月オンラインで購読、RADCOM誌はRSGB会員の友人から毎月送ってもらって読んでいる限り、敢えて言えばCQ誌が毎月届くのならまだしも、JARLニュースではなぁ、と思ってしまいます。
ARRLの場合、DXCCなどに代表される世界規模のアワードの申請料に会員割引が適用されるのも、大きな会員メリットです。
ちなみにQSLビューローについては、いずれも国内交信に対するQSLカード転送のサービスはありません。(国内間のQSLカード転送を行なっているビューローは、私の知る限り世界で日本のJARLとドイツのDARCだけのようです。世界標準から見たとき、QSLビューローは国際間のQSLカード交換にのみ適用されるサービスです。)
米国は海外向けのQSLカードを中央の「送出ビューロー」宛に送り出すときも重さで課金され、受取は各地域の「受け取りビューロー」に毎月事前にSASEを渡しておくというスタイルだそうです。英国は特に従量課金されないようです。
他の連盟については未調査です。JARLの執行部には、世界の連盟の動向などと比較して、現行の年会費が高いか安いか、あるいはどういうサービスが連盟として提供されているのか、などをきちんと調べた上で議論をしてほしいものだと思います。特に各国の会誌はJARLに届いています(大塚で閲覧できます。)から、その中身についても比較してほしいと思います。
ぜひ他の連盟なども調べてみて、教えてください。
2020年11月15日日曜日
160mバンド開局セット
某大OM氏より、家内が譲り受けた160mバンド開局セット
2020年11月11日水曜日
天草旅行(2020年11月)
2020年11月8日~10日、熊本県天草市へ旅行
2014年12月に長崎へ旅行し、隠れキリシタン関係のミュージーアムやカトリック教会を巡ったが、今回は天草の下島を訪れ、再び隠れキリシタンゆかりの地を巡る旅を楽しんだ。
同じ天草でも、上島は天草四郎寄り、下島は天草四郎にはあまり触れない(?)「空気」を感じたが、これは私自身は天草四郎に対してネガティブな印象を持っていることからの、先入観による思い込みかもしれない。
2020年9月25日金曜日
2020年4月5日日曜日
2020年2月29日土曜日
外資系日本法人との付き合い方
以上のように、いわゆる外資系のスタートアップ日本法人に27年間も携わってきた経験から、普通の日本企業に勤めている方々に対し、そうした外資系IT関連企業の日本法人との付き合い方について、ちょっとだけ役に立つかもしれないことを、少し書いておこうと思う。
(1) 外資系IT関連企業日本法人の日本人社員を日本人と思わない方が良い。
日本語の上手な外国人だと思って接する方が無難である。
(2) 電話はしない方が良い。
電話で仕事をする習慣がないので、たとえつながってもメールしておいてください、といわれるだけになる。
日本人特有の、話をしながらムードで何かを伝えようとする、悪い言い方をすれば、ともすればとりとめのない話を進めていって、最後に何となく、あとはよろしく的なバーバルコミュニケーションに不慣れなので、結局何も伝わらない。
チームで仕事をするという習慣がないだけでなく、日本企業と比較したら殺人的に少人数で広い分野を担当するのが常であるため、会社の代表などに電話をしても、なかなか本人に伝わらない。伝わっても、ついつい後回しにされる。
本人の携帯電話を知っている場合でも、気をつけないと相手は海外出張中で、時差の関係で貴方の電話は現地の夜中に叩き起こす電話になりかねない。
(3) Emailで何かを伝えるときは箇条書きにする。
ひとつのことを伝えるのであれば良いが、ふたつ以上の依頼や質問は、冒頭に番号を振った箇条書きにしないと、ふたつ目以降は目を通してもらえないケースが頻発する。ひとつ目の回答なり処理なりの対応を始めてしまい、ふたつ目以降を読むのをすっかり忘れてしまうからだ。
(4) 午前中のミーティングは出来れば避けた方が安全。
海外との電話会議やチャットなどで、夜中や明け方に仕事をしているケースが少なくないので、午前中はあまり使い物にならないかもしれないと知っておくとよい。
(5) 日本の普通の企業と比べると、はるかに少人数で仕事をこなすのが外資系IT企業の常であるため、何かを依頼する前に一定レベルの事前調査を行なった上でお願いした方が、優先的に進めてもらえる可能性が高まる。
外資系IT関連日本法人では、課長どころか部長クラスまでもが、普通の日本企業だったらアシスタントがやるような仕事まで、全部一気通貫で一人でこなしているケースがほとんど。そのため、部長クラスに「丸投げ」しても、その管理職がアシスタントや部下にやらせるだろうと思って依頼したことでも、その管理職が全部やらなければならず、どうしてもキューに入ってしまい、結果的に後回しにされないとも限らないのだ。
(6) オフィスに出社しているとは限らない。
日本ではウイルスが蔓延したりパンデミックでも起こさない限り無縁なテレワークが、外資系IT企業では常識。海外出張中でも日本の仕事ができるようにするためや、夜中のテレビ会議に自宅から参加できるようにするため、テレワークの方が基本になっていたりする。
そのため、「オフィスにご挨拶に伺いたいのですが?」「明日はオフィスにいらっしゃいますか?」という依頼に対して、そのためにだけオフィスに出社してくることになるかもしれない、ということをどこかで記憶しておいても良いと思う。
外資系日本法人の人も、面談そのものは決して嫌いなわけではない。かえって好きなくらいだと思ってもよいだろう。なので面談をする場合は、そこで何を議論するのかを前もってEmail等で知らせておき、必要なことは事前に調べてから面談に臨めるようにしてあげるのがコツになるだろう。
この辺りのコツをつかめば、外資系IT企業日本法人を上手に使いこなすことが出来るようになると思う。