2025年11月17日月曜日

JARLに取り組んでもらいたいテーマの再考

2018年11月の自分のブログ記事の内容を再精査し、5つのテーマに絞ってみた。
2025年11月時点で私が考えるJARLに取り組んでもらいたい事項は以下のとおりである。

(1) JA1/M0LZPスタイルの運用を可能とする、欧州CEPTの短期滞在者向け相互運用協定T/R 61-01への日本の参加

(2) 技適機を使用する限り、指定事項の変更がない場合は、いちいち変更届提出を不要とし、友人の無線機を使用した運用などを認めてほしい。お互いに、無意味な事務処理が減るはず。先進諸国でこんなことをいまだにやらせているのは日本だけ。

(3) アマチュア局に限っては、移動する局と移動しない局の区別を廃止し、さらにたとえば100W機や200W機を移動時には50W以下に減力して運用することを認めてほしい。(1200MHz帯の10W免許が、常置場所以外での運用は1W以下、という特記で認可されているのと同じ手法で解決できるはず。)

(4) 3.5MHz帯や1.9MHz(1.8MHz)帯の割り当て周波数の、現在の歯抜け状態を一気にバンド拡大して解消してほしい。近隣アジア諸国も、すでにそうなっている。

(5) ITUですでに何年も前に決定し、諸外国ではとっくにアマチュアに割り当てられている5MHz帯の、早期割り当て。

2025年7月29日火曜日

訪日外国人アマチュア無線家のJA無線局免許状の有効期限

 海外からのアマチュア無線家の訪日客が日本でアマチュア無線を楽しむためには、事前に日本人でアマチュア無線を始める人と同じように、開局申請をする必要がある。(世界中のほとんどの先進国では、そうした事前手続きをすることなく、F/M0LZPなどのような自国のコールサインをそのまま流用したポータブル運用が出来るのだが、日本はこれを認めていない数少ない国のひとつである。まるで軍事独裁国家のように、アマチュア無線局を管理したいと考えている国なのだ。恥ずかしいことである。)

そうした日本独特なルールの下で、以前はビザ免除国の方はパスポートと本国のアマチュア局免許のそれぞれのコピーを開局申請書と同時に提出することで、いずれかの有効期限で早く来る方まで有効な無線局免許状が発行されてきた。(少し前には、これらの有効期限内の1年間免許という運用をしていた時期もあった模様だ。日本在住者は普通は5年間免許である。)

ところが現在は、突如として来日を証明するたとえばフライトチケットのコピーなどの提出が求められるようになった上に、その来日期間だけが有効、あるいは来日期間を包含する最大90日間しか有効でない局免しか発行しないという運用ルールが運用されるようになっているようだ。何処にも明文化されていないため、いずれの運用になっているのかについては各地方総合通信監理局によって異なるようだという話も聞こえてきている。それもそれで問題だが、未確認であるためここでは追求しない。

しかしながら、こうした極端に短い有効期限の局免しか発行しないというルールには、以下のような問題があるのではないか。

(1) 法律に定められているルールか否かが定かではない。もし法的根拠がないのであれば、このルール改正には再考を促したい。(法律に定めがない運用ルールの変更にはパブリックコメントなどの事前手続きが不要なため、官庁が好き勝手出来るという問題が常に存在する。あまりに幅広な裁量行政を横行させることは法治国家と言えない。)

(2) 局免の有効期間をそのように短くすることで得られるメリットは何なのか、見当がつかない。ビザ免除国の人であれば、観光のみならず仕事での出張なども含めれば、年間に3度4度と来日することは珍しくないわけで、その都度の開局申請をさせようというのは、総通の事務作業を考えても無駄なことである。日本が生産性低いのは、企業よりもまず役所から率先して改善してほしい。原資は税金なのだから。 以上の意見を、規制改革・行政改革ホットライン(縦割り110番)より提案済みである。

2025年2月13日木曜日

「JA5SUD森田会長に聞く2025年のJARL」ハムのラジオ第632回配信を拝聴しての感想

Rioさんのインタビュー技術が光る内容だったと思います。素晴らしかったです。

国際的な活動への取り組みや若者育成に向けた取り組みなどは、個人的には実際に手足を動かすところのスピード感には不満が残るものの、方向性については賛同できるものでした。

一方で、まずいなぁ、と思ったのは、日本版電子QSL的なものを開発しようとしている、という話でした。世界動向を無視したガラパゴスシステムはやめた方がよいと思うからです。

hQSLについては、Emailをベースにするのは危険だと心配になります。ネットワークセキュリティ分野に携わった経験から、そう思います。(以前には、日本ネットワークセキュリティ協会JNSAで役員を務めていたこともあります。)

また、Rioさんが鋭く突っ込んだ、総務省のみならず各業界に対する人脈を具体的にどうやって広げてゆこうとしているのか、という質問に対しては、明らかにノーアイディアの様子が垣間見えて少し残念でした。既に人脈を持つ人をうまく利活用してゆく姿勢が望まれます。(この「既存の人材を利活用する」というのが、これまでJARLが一番苦手としてきたことのようにも思いますが、やる気になれば難しいことではないと思われます。)

前向きな議論を重ねることも大事ですが、Rioさんが指摘しているように、少々間違った方向になってもよいから実際に手足を動かし、軌道修正しながら進めてゆくという「実行力」が、もう少し見えてくるとよいですね。現代は「見える化」がとても重要ですから。

一方、会員などの総意を充分にくみ取って改革するという考え方は、現代ではうまく行かない手法とされていますので要注意です。

「アフォーマティブ・ビジネス vs クリティカル・ビジネス」という考え方がビジネスの世界でも注目されているように、これからのマーケティングは「総意」をくみ取っても駄目だと言われ始めています。次のURLなどが参考になるかと存じます。

https://ambitions-web.com/articles/critical

島根QSLビューロについては、毎月でしょうか(?)、非会員、あるいはQSL転送費用を支払っていない終身会員宛に65,000枚のカードが届いているというお話に驚かされました。

ということは、それなりにオンエア・アクテビティの高いハムが、ビューロ経由のカードは必要ないからと会員になっていない、あるいは終身会員であってもQSL転送費用を支払っていない、という風に理解できることに気づかされます。

JARLは、この視点に気づいているのか、少し心配です。

気付いていないとしたら、非会員あるいはQSL転送サービスを受けていない終身会員宛にカードをビューロに送らないようにしてもらうにはどうしたらよいだろうか、というおそらく解決不可能な命題にのみ頭を悩ませているのではないでしょうか。このアプローチは「労多くして功少なし」かもしれません。

発想を変える必要がありそうに思います。

上で述べたような新しい視点で何か策を講じようというのであれば、大変かもしれませんが、非会員宛とQSL転送費用を支払っていない終身会員宛と、それぞれがどの程度の割合を占めているかの調査が必要かもしれません。

全数調査でなくとも、どこかの時点での抜き取り調査でよいと思いますので、大変かもしれませんが手を動かし、汗を流す価値はあると思います。

そのうえで、そもそもビューロを必要としないからと会員になっていない、しかしオンエアすることにアクティブなハムには、QSL転送以外の何を訴求すれば会員になってくれるのかの調査が、そのQSLカードの宛先をベースに聞き取り調査が可能かもしれません。ターゲット情報があるのですから、非会員宛カードは宝の山です。

QSL転送費用を支払っていない終身会員については、枚数によっては、実は終身会員のQSL転送を再び無料化した方が、トータルコストはかからない、ということにもなりかねません。

とにかく、的を射たファクト調査を実施し、それをベースに策を講じるようにしなければ、何をやっても的外れになりはしまいかと心配になります。

2024年9月27日金曜日

TDMA(時分割多重)デジタル音声無線DMRをアマチュア無線で使う

欧州を中心に業務用では広く使われているDMR方式の無線技術をアマチュア無線に適用し、インターネットに頼らない広域なデジタル音声サービス網を構築しようという試みに参画しています。

私は、日本のアマチュア無線V/UHF帯がとても賑わっていて、たくさんのハムがチャンネルにひしめき合っていた時代に、長年JARLレピータ委員を務めていました。当時、次々と誕生するFMレピータ同士が、同一周波数をシェアせざるを得なく、結果的にダブルアクセスの問題が各地で発生しました。異なるTone周波数を使うという方策も一部で取り入れられましたが、アクセス局同士のFM電波がお互いに潰しあってしまうことは、Tone周波数では回避できません。その結果、レピータのアンテナ設備を制限することにより、小ゾーン化するなどの方策も併せて施行されました。

本来、アクセスポイントを小ゾーン化するということは、アクセスポイントを有線回線等でリンクし、無線でアクセスしてくる端末側の電力制限等も網側から効率よく実施しなければ意味がないのですが、そこまではアマチュア無線ではコントロールできません。

しかも、小ゾーン化したレピータが林立することになりましたが、時代とともにアマチュア無線が廃れ、一定のカバレッジ内に交信相手がどれだけ存在するかという人口密度が想像を超えるほど疎となった結果、FMレピータ局の中には廃局してしまったものも少なくなく、かろうじて現在も維持されているレピータ局も誰も利用者が居なくて閑古鳥が鳴いている状態になっているところばかりなのが現状です。

携帯電話の発達に伴い、お手軽な設備で楽しめるはずのV/UHF帯アマチュア無線人口が極端に減少した上に、交信できる範囲に人がいない、というのが大きな理由になって、V/UHF帯アマチュア無線の衰退に拍車がかかっていると感じています。しかし、それを助けてくれるはずの中継システムが上述のように、人口が密だった時代の要請で小ゾーン化したまま放置されてしまっています。

そこで考えられるのは、レピータ間をリンクして仮想的に大ゾーン化する方策です。そのやり方には、インターネットを使ったバックホールというのもあると思います。これを研究して行こうというグループがもっと出て来ても良いと思っていますが、私が今興味を感じているのは、インターネット・バックホールは用いず、無線だけで多段中継することによるカバレッジの拡大です。なぜならば、インターネットが利用できるなら、スマートフォンでZelloなどのアプリケーションを使って通話すればよく、アマチュア無線の出番はないからです。何でアマチュア無線でやる必要があるのか、という問いへ誰も応えられないと思うのです。日本のアマチュア無線で導入されたデジタル音声方式のD-STARやC4FMによるWIRES-Xなどが、アマチュア無線業界ではない一般の方々から見た時、携帯電話網とスマートフォンの組み合わせに比べて、何の優位性も魅力もないという不都合な真実に、これまで日本のアマチュア無線家たちは見て見ぬふりをしてきましたが、もう限界でしょう。このままでは、V/UHF帯のアマチュア無線は死に絶えます。

ところがここへ来て、面白い技術が日本のアマチュア無線でも合法利用可能になりました。それは、欧州を中心に業務用で広く使われているTDMA(時分割多重)技術を用いたDMR方式のデジタル音声無線システムです。このDMRにはSFR(単一周波数中継)という機能が搭載されています。この機能を用いることで、デジタル音声のリアルタイム中継が、従来のレピータのようなアップリンクとダウンリンクの2つの周波数を用いなくて実現できるのです。これは中継専用無線機が不要、デュープレクサ―が不要など、現在のFMレピータのようなコストをかけることなく、普通のモービル機の価格で中継装置が設置できるという魅力があります。(2波使わなくてよいというのも、小ゾーン中継局を多数設置する際には周波数が倍になるという利点はありそうです。)さらに中継局同士を多段中継することも可能となることから、さらなるエリア拡大もインターネットの力を借りることなく可能となります。

DMRの単一周波数中継リレー(SFR)は、通信する2局間が中継リレーを必要としなければ、通信している局同士も気付かず、直接波通信も同時進行できるので、万が一災害などで中継システムが破壊されても、電波が届く限り、特にユーザーが何か設定を変えずとも、通信できるというのも非常時などには良い機能になりそうです。(米国911の時に、現地の消防士たちが中継システムが機能しないために相互に通信できなくなって往生したといいます。)

インターネットを使わずに、どうやってV/UHF帯無線のカバレッジを広げるか、という課題に挑戦するのが楽しそうだ、と感じているわけです。というわけで、まずは富士山南麓標高1,000mの十里木高原別荘地にある私の別荘に、このSFR中継局JJ2YZMを開設し、各種伝搬実験を開始しました。

2024年1月15日月曜日

アマチュア無線資格制度と諸外国との相互協定の関係など

 5年前にFacebookで投稿したものを記録として残しておくために、こちらに再録しておく。

米国FCCアマチュア無線免許は、ボランティア試験官によって、資格試験が実施される。日本のアマチュア無線制度と異なり、米国の3つの資格(テクニシャン級、ゼネラル級、エキストラ級)をひとつずつ受験・合格してゆく必要がある。日本では、その気になれば4級も3級も2級もすっ飛ばして1級から受験できるのとは大きく異なる。なお、半日程度のボランティア試験において、これら3つの級を一気に受験・合格することも可能だ。その場合でも、受験料金は1回分のUS$15で済んでしまう。日本の国家試験が天下り団体に、4級4950円、3級5200円、2級7462円、1級8962円とボッタクラレルのとはだいぶ異なる。しかも、このボランティア試験や試験官は、国籍も開催国も問わない。日本でも、日本人ボランティア試験官により、日本各地で試験が実施されている。

日本人が、日本のボランティア試験で米国のアマチュア無線資格を取得するケースは、現在はひところに比べると、それほど多くは無く、一時のブームは落ち着いた感はある。ただ、資格取得者に注意してもらいたいのは、その米国免許をベースに欧州CEPT加盟国や、あるいは南北アメリカ大陸CITEL(Inter-American Telecommunication Commission)加盟国なら、相互運用協定のもとで自由にアマチュア無線運用ができると勘違いしてはダメだ、ということである。米国は、これら海外との相互運用協定が有効なのは、米国市民権を有する有資格者だけだとPublic Noticeで規定しているからだ。2016年9月16日付けでアップデートされたDA 16-1048 は次のURLで読める。
http://transition.fcc.gov/.../2016/db0916/DA-16-1048A1.pdf
南北アメリカ大陸CITEL加盟国間の相互運用協定IARPについては、次のURLを参照のこと。
http://www.arrl.org/iarp

これに対して、たとえば欧州CEPT側は、国籍にこだわったルールは明文化されておらず、国によっては米国側の意向を尊重して、米国市民権がなければダメと言ってくるケースもあれば、CEPT側は気にしないと言ってくるケースもある。ただ、DXCCのことを考えたりすると、米国側の意向を無視するのは、たとえCEPT側が気にしないと言ってきたケースでも手放しでは喜べないかもしれない。

欧州CEPT側の相互運用協定には、短期滞在者向けに事前手続き等不要でF/JQ2GYUのようなスタイルで90日以内の運用を認めるT/R 61-01と、長期滞在者向けに加盟国のアマチュア無線資格を自国の資格に読み替えて無線局開設を認めるT/R 61-02のふたつがある。前者が、いわばアマチュア無線「局」の相互運用を認める協定で、後者がアマチュア無線「従事者資格」の相互認証をする協定だ、と考えると理解しやすいかもしれない。

面白いのは、米国はCEPTでも前者の短期滞在向けT/R 61-01にのみ加盟しており、日本は1アマのみが対象だが長期滞在向けT/R 61-02にのみ加盟していることだ。日米間の相互運用協定が、ちょうどこの関係を物語っていて面白い。(日本のアマチュアが米国領内で運用する場合は、一切の事前手続きなしに、W6/JE1PGS形式で運用できるが、米国のアマチュアが日本で運用する場合は、私達と同じように開局申請をして日本のコールサインを取得しなければならない。)

こうした国際間のアマチュア無線相互運用協定には、意外と日本では知られていないことが結構あることに気付く。海外旅行先でアマチュア無線を楽しもうという方は、事前にかなり詳細に調査して行なうようにしたいものだ。たとえば、フランスではパリ市内ではアマチュア無線の運用に制限がある地域があるとか、英国でもロンドン中心部で制限があるなど、そうした各国事情も充分に注意したい。

相互運用協定の話で、近年新しい話は、インターネット等を介して遠隔地の無線局を操作するリモート運用のスタイルである。たとえば日本から米国内に設置された無線局をリモートで運用する際に、日本のアマチュア無線局しか有さない運用者は、日米間の相互運用協定に基づくW6/JE1PGSスタイルで運用できるかというと、実はダメなのである。米国領内にある無線局を、米国外からリモート運用するのには、米国免許を有する必要がある、というルールになっているのだ。これは、米国QST誌2015年4月号のK1ZZからのアナウンスなどが参考になる。
http://www.arrl.org/files/file/Contests-Remote-Station-Operation/QST%20April%202015%20-%20Remote%20Operating.pdf

このリモート運用のルールは、欧州CEPT側も同様の考え方だとのこと。相互運用協定は、その国を「VISIT(訪問)」した人に対する協定であり、リモート運用は「VISIT(訪問)」していないから、適用されない、という見解だそうだ。

ちなみに、米国と欧州CEPT間の相互協定T/R 61-01では、米国側の資格は旧アドバンスト級と現行のエキストラ級のみが対象となっている。ゼネラル級はノビス扱いで、CEPTノビス級として認めてやってもよいですよ、というリコメンデーションにとどまっている。なお、欧州CEPT加盟国でCEPTノビス級の制度を有する国は、必ずしも多くなく、しかもV/UHF帯のみとしているケースがほとんどだ。たとえば英国の初級クラスであるファウンデーション級にHF帯を認めているが、そもそも英国の初級(ファウンデーション)と中級(インターミディエイト)は、いずれもCEPTノビス級との互換性を持っていない。

日本と欧州CEPTとの相互運用協定で、割と最後までもめていたのが、日本の2アマの扱いだったそうだ。日本側は2アマも認めてほしいと考えており、欧州CEPT側もその国家試験問題の内容まで精査して、ほぼほぼ問題ないと考える委員も少なくなかったそうだが、日米相互運用協定で、米国ゼネラル級と日本の2アマが相互に認定されていることがネックになり、まずはここで議論して時間をかけるより、とにかく問題のない1アマだけで先に進もう、となったそうだ。

なお、その後、日本の2アマをどういう扱いにするかの議論は、まったく始まっていない。まぁ、1アマがこれだけ容易になったのだから、これ以上の労力をかけてもらうために嘆願するモティベーションは、日本側にもないのかもしれない。私自身、欧州CEPTとの相互運用協定に2アマを入れてもらう要求をする前に、短期滞在者向けのT/R 61-01に日本が加盟するために、日本のアマチュア無線制度の規制緩和に知恵を絞るのが先決だと考えている。


2022年4月23日土曜日

「異能人材」がイノベーションのカギを握る

 カギになるのは、これまでとは違う人物像を持つ
「異能人材」

従来型の優秀な人材

・みんなが同じ土俵を目指し、その中で抜きんでた人
    進学校 → 有名大学 → 大企業

・個別領域の専門家
    科学、工学、医学、法律など

・自分で何でもできる、すごい人

今の日本で圧倒的に足りない人材

・あまり多くの人が目指さない領域、それも複数の領域にまたがって頭角を現す人

・ビジョンを描き、複数の領域をつなぐことで、それを実現できる人
    全体像をデザインし、課題を発見し、それを技術で解決する

・どんな課題が現れても、それを解決できるすごい人達が常に周囲に集まっている人
    「すごい人達」は、日本国内にいるとは限らない


今の日本では異能人材だけではなく、従来型人材と異能人材との間の橋渡しをするインタープリター人材も圧倒的に不足している。

そのため、両者の溝を埋めることができないまま、失われた30年を過ごしてしまった。

異能人材は、従来型人材と交わる時間的余裕のない人が少なくない。忙しい。

そうした異能人材の働きを代弁するインタープリターの話も、一般的には5年くらい経たないとピンとこないケースが多い。

このとき、たとえ自分の好みや考えに必ずしも合致しなくとも、これは何かありそうだ、と耳を傾けることが出来るかどうかが、飛躍のカギとなる。

ゼロリスク思考が日本をダメにした。
(藤元健太郎氏:D4DR株式会社代表、元野村総研、電通大情報数理工学出身)
「何かあったらどうする」「勝手なことをするな」というロジックで、チャレンジする行為をバッシングばかりした結果、日本ではイノベーションが生まれなくなってしまった。「ルールを簡単に変えてはいけない」という 考え方そのものを見直すことが、まさに第四次産業革命の社会の本質だ。(「ゼロリスク社会を越えて」より)

2022年4月12日火曜日

一般社団法人 Youngsters on the Air Japan」(略称:YOTA Japan)を設立


この度、科学技術に関する知識と異文化・多文化社会への理解を兼ね備え、創造力や課題解決能力を持った「21世紀型若手人材」の育成を、アマチュア無線を通して実現する非営利団体、「一般社団法人 Youngsters on the Air Japan」(略称:YOTA Japan)を設立いたしました。

YOTA Japanでは、概ね15歳~25歳までを対象とし、アマチュア無線およびその周辺分野における多岐にわたる活動を体験する機会を創出、提供します。これらの体験を通じ、若者ひとりひとりが、エレクトロニクスやICTを中心とした科学技術に関する知識・関心を深め、またアマチュア無線の特質である国際交流を通じて現代に必要な異文化・多文化社会への理解を育むことを目標とします。


私たちは、アマチュア無線が従来認知されてきたような単なる「趣味としての無線通信」にとどまらず、未来のテクノロジー革命の担い手を育てる遊びでもあると確信しております。


YOTA Japanの活動においては、参加者とさほど年齢の離れていない若者がリーダーとして若者の指導にあたり、また若者が企画運営の中心となるなど、「若者が、若者の視点で、若者を育てる」ことをキーアイデアとします。また、現代の若者の考え方や、興味の対象など、「若者の生の声」にしっかりと耳を傾けることを重要視します。


一方、近年ではアマチュア無線人口の減少および高齢化が著しく、国内外のアマチュア無線界では、いかに若者にアマチュア無線を広め、新しいアマチュア無線家を育てるかが、喫緊の課題となっています。


私たちは、その解決への決定打として、現代のアマチュア無線が持つ新たな価値を発見、創造し、発信することで、アマチュア無線自体を再評価し、また若者の力によって再活性化することを目標とします。また、「テクノロジー」と「コミュニケーション」というアマチュア無線の本質に立ち返り、現代の若者の好奇心を存分に刺激するような「21世紀のアマチュア無線」と、アマチュア無線を共通項とした「21世紀型若手人材コミュニティ」を形作ることを目指します。


一般社団法人 YOTA Japan 公式サイト: http://jouban.jp/yota-ja/

Eメール              : hamyota.japan@gmail.com



《役員紹介》

■代表理事 須田 璃久

1996年生。2009年、12歳のときに、中学校の部活でアマチュア無線に初めて出会う。2011年5月、14歳で個人局JR2KHB開局。同年10月、第一級アマチュア無線技士取得。2017年8月、Youngsters on the Airのサマー・キャンプ(イギリス)に参加し、国際アマチュア無線連合第三地域(アジア及びオセアニア)からの初めての参加者の一人となる。翌年9月には国際アマチュア無線連合第三地域委員会の国際会議において、サマー・キャンプ参加体験を基に若者育成に関する提言書を提出した。

http://jouban.jp/yota-ja/report-japans-participation-in-yota

アマチュア無線の青少年及び若手育成に関する講演、記事執筆等多数。

現在、早稲田大学大学院 基幹理工学研究科 博士後期課程 在学中

第一級アマチュア無線技士 アマチュア無線局 JR2KHB(米国AE0KC、英国M0YQB)



■理事(氏名50音順)

飯塚 留美

海外のICT分野における電波制度・政策にかかわる調査研究に従事。

2009年1月より総務省情報通信審議会専門委員。

一般財団法人 マルチメディア振興センター ICT リサーチ&コンサルティング部 シニア・リサーチディレクター

アマチュア無線局 JJ1DAI


櫻井 豊

1982年古河電気工業株式会社に入社。1993年に日本シスコシテムズ株式会社(現在のシスコシステムズ合同会社)に転じ、製品マーケティングやビジネス開発などに従事。1994年、日本インターネット協会(現在の一般財団法人インターネット協会の前身)設立に参画。2006年からCisco米国本社所属となり、新卒教育プログラムを実施するためのグローバル組織の発足に携わり、日本の新卒教育チームの責任者も務めた。2014年に無線LANビジネス推進連絡会に参加、リエゾン委員会副委員長を務めた。

2017年に、光通信ネットワーク技術の発展のため、WaveSplitter Technologies社の日本法人である株式会社ウェーブスプリッタ・ジャパンを立ち上げ、同社COO(最高執行責任者)に就任した。

1999年~2005年、国立山梨大学工学部で非常勤講師を務めた。

2007年~2010年、慶應義塾大学文学部で非常勤講師を務めた。

第一級アマチュア無線技士

アマチュア無線局 JQ2GYU/JF1LZQ(米国WS2Y、英国M0LZP)


眞野 浩 博士(工学)

電子機器メーカー勤務を経て、1993年にルート株式会社を設立。デジタル無線通信機器や高速インターネットを実現する無線IPルーターを開発し、地域情報化や学校ネットワーク等への導入を促進。無線LANを用いた高速移動体通信システムの開発・実用化・事業化、無線利用、地域情報化のための各種審議会や研究開発事業にも多数参画。

2010年よりIEEE802.11 FIA-SG TGai chairとして国際標準化活動を行っている。2017年6月無線LAN(IEEE802.11)に関する標準化活動への貢献が評価され一般社団法人情報通信技術委員会より情報通信技術賞(総務大臣表彰)を授与される。

2017年、内閣府、総務省、経産省の協力により産学官を越えたデータ流通の推進を目的に、一般社団法人データ流通推進協議会の設立を提唱し、同年11月の設立に伴い理事に就任、2018年5月より代表理事(事務局長)。無線通信、インターネット、データ流通などの分野において、広く国内外で標準化、制度提案などに従事し、2017年 トリノG7 ICT大臣会合においては、I-7 Innovators' Strategic Advisory Boardのメンバーとしてビッグデータの戦略提言にも寄与。

2020年、IEEE P3800 DTS(Data Trading System)WG Chair。

2021年、一般社団法人データ流通推進協議会の改組、改名により一般社団法人データ社会推進協議会 専務理事 事務局長に就任。

エブリセンスジャパン株式会社 代表取締役

アマチュア無線局 JJ1CEI


ほか 1名(東京学芸大学OB)



■監事

深山 武

1986年開局。学生時代に第二級アマチュア無線技士まで取得したものの、しばらく休止。後にアマチュア無線仲間との旅行先で、簡易な設備でヨーロッパと交信している友人に触発され、2002年よりアマチュア無線に本格復帰。以降、海外との交信や海外旅行先からの無線運用を主に楽しんでいる。

主な著書:雑誌「CQ ham radio」、「別冊CQ ham radio QEX Japan」(CQ出版)

     「理科学教材キットで工作と実験を楽しむ本」(CQ出版)

     「ドローンと遊ぶアマチュア無線」(CQ出版)

     「無線LANのススメ」(SBクリエイティブ)

     「1アマ国試工学問題を理解する」シリーズ(QCQ企画)

第一級アマチュア無線技士

アマチュア無線局JE1KUC (米国N1KU、英国M0JPY)



《参考資料》

(1) アマチュア無線とは

近年、「電波」を使った無線通信が、スマートフォンやWi-Fiなどの普及によってとても身近なものとなりました。アマチュア無線は、世界のほぼすべての国で認められている無線通信を趣味として楽しむための制度です。地球を取り巻く電離層という自然現象を利用して、遠く世界中とのコミュニケーションを楽しむ短波通信や、アマチュア専用の人工衛星を介した衛星通信なども盛んです。通信の原点ともいえるモールス通信から、最新技術を駆使したデジタル通信まで、テクノロジーを幅広く体験できるのもアマチュア無線の特長です。さらに、自ら手作りした無線通信機やアンテナで無線交信を楽しむ活動も盛んです。また、災害発生時などにおける非常通信手段としても役立っています。


(2) 科学技術や国際理解の教育に寄与するアマチュア無線

情報通信が全盛のいま、創造する力を育てるには、考えて、試行錯誤し、作り出すという経験の機会をもつことが若い世代に大事です。ブラックボックス化が進む現代で、物理原則に触ることは物事の原理原則を体得するのに重要であり、自らの創意工夫による無線通信を実体験できるアマチュア無線は、そのような機会を大きく与えてくれるものです。


(3) 内閣府規制改革推進会議 経済活性化ワーキング・グループ 第4回にてYOTA Japanより提出した提言(資料4-1)

https://www8.cao.go.jp/kisei-kaikaku/kisei/meeting/wg/econrev/211119/211119keizaikasseika_0401.pdf


会議議事録

https://www8.cao.go.jp/kisei-kaikaku/kisei/meeting/wg/econrev/211119/211119minutes.pdf



2022年3月6日日曜日

次男が大学で理学部長表彰

 次男が大学で理学部長表彰を受け、インタビュー記事が掲載されました。

https://www.univ.gakushuin.ac.jp/news/2022/0221.html


昨年11月に分光学会で賞をいただいたことから、この理学部長賞の受賞につながったのだそうです。


【追記】
大学の理学部紹介小冊子に掲載されました。(4月からはD2ですけどね。)



2022年1月1日土曜日

2022年 賀正

 


2021年を振り返って

内閣府規制改革推進会議経済活性化ワーキング・グループ第4回会議に招聘され、「アマチュア無線免許手続」に関する改革案についてプレゼンテーションを行なったことが、私的には一番大きな出来事でした。
https://www8.cao.go.jp/kisei-kaikaku/kisei/meeting/wg/econrev/211119/agenda.html

内閣府や総務省と3か月以上にわたる議論を経て作成に漕ぎつけたプレゼンテーション資料は、次の通りとなっています。
https://www8.cao.go.jp/kisei-kaikaku/kisei/meeting/wg/econrev/211119/211119keizaikasseika_0401.pdf

当日の議事録・発言録は以下のところで公開されています。
https://www8.cao.go.jp/kisei-kaikaku/kisei/meeting/wg/econrev/211119/211119minutes.pdf

従来の改正や緩和などの動きは、アマチュア無線というサービスを享受するユーザーのためという視点で行なわれてきました。しかし私の提言はアマチュア無線というサービスを享受するユーザーには主眼を置いていません。あくまでも21世紀型スキルを持つ、将来イノベーションを起こすような若者を育成するために、アマチュア無線を教材、あるいは道具として利活用するためのプラットフォームに生まれ変わらせることにあります。

このアプローチが、特に「経済活性化」を目指しているワーキング・グループのお目にかなった、というわけです。内閣府としては、私よりも先に、そうした既存のアマチュア無線家を代表しているであろう複数の組織にヒアリングは実施したようですが、提案がされなかったのか、あるいは提案が採用されなかったのかは承知しておりません。ただ、会議当日のアマチュア無線側からのプレゼンテーションは、私のみでした。(いくつかの提案の中の一つなのだろうと予想していたのですが、そうではありませんでした。大変驚きました。)

そういう意味では、既存のアマチュア無線家の皆さんにとっては、たまたま益となる場合もあるかもしれませんが、そうした皆さんのための改革提案ではないのです。既存のアマチュア無線家の皆さんにとって益となる改革を提案するのは、それを希望する皆さんにお任せします。

そのためには日頃から、各方面で自分たちだけではなく、一般社会に対しても益となる内容の提案を、これまたアマチュア無線の中だけではなく、外に向かって提案し続けることによって、次のチャンスがあれば目にとまる可能性が出てくることでしょう。今回、驚かされたことはいくつもありましたが、何よりも私のそうした十数年間の活動を、内閣府がほぼすべて把握されていたことには驚愕しました。

仕事関係でも霞が関関係を担当した経験がありますが、何よりもそうした提案活動や、アマチュア無線以外のビジネス等の分野でのプレゼンスを20年30年かけて培い、一定レベル以上の上層部とつながる人脈をきちんと醸成しておくことが肝要だと、あらためて思い知りました。すでに50歳代以上となってしまった方々には今からでは手遅れだと思いますが、若手の皆さんは、30歳前後からの公私ともに重ねた数々の経験や実績が、30年経って効いてくるのだ、ということを頭の隅に記憶しておいて損はないと思います。

2021年9月25日土曜日

カゴ釣りを始めるためのメモ

長男がカゴ釣りに挑戦開始した。沼津近辺で盛んな釣り方法のようだ。要は、舟釣りで使う、撒き餌を入れるためのカゴが付いた仕掛けにロケット型の浮きを装着して、堤防や磯からの投げ釣り用にしたもののようである。リールは普通のスピンドル式でもよいそうなのだが、さらに遠投を可能にする両軸リールを装着して練習開始している。ところがどっこい、こいつが滅法難しそう。バックラッシュを防ぐサミングという指使いが、なかなかどうして一筋縄で行かない。 そこで私が始めるとしたら、円筒の距離は伸びないのは承知でスピニングリールでやろうかな、と考えていたところ、長男が簡単なガイドにまとめてくれたので、覚え書きメモとしてこちらに転記する。

カゴ釣り概要仕掛けや製品、投げ方などのURLとスピニングリールでの竿とリールについて概要まとめておきます。

めぼしいものは選んであるので、以下を参考にしてみてください。

【竿に関して】
最もベーシックなもので4号(おもり10号前後) 5mの竿 です。 
使いやすさ重視で4.5m前後もあります。距離は落ちますが取り回しはかなり良いです。

一般的なガイドが外についているもの

ロッドの中にラインを通すもの(インナーガイド)

どちらも飛距離はあまり変わりませんが、カゴを投げる際に【ガイドが外のタイプ】の場合 ガイドに糸が引っかかった場合に竿が折れます。
外ガイドのホリデー磯が実売1.3万円 インナーガイドの中堅モデルブルズアイがが3万円になっています。 ※インナーガイドモデル入門モデル見つけられていません(無いかもしれません) 使い方は変わらないので予算で選んでください。

【リールについて】
王道パターンはスプール(糸が巻かれているところ)が幅広い遠投用のリールを使います。 入門機の シマノのアクティブキャスト1080が実売9千円 中級機がシマノのブルズアイ5080が3万円前後となっています。

※ブルズアイのが軽量化されており、材質も良いです。

各種リールに6号のナイロン糸を200m以上巻きます。
ナイロンにウキ止め、浮き、天秤、カゴ、仕掛け(ハリス(糸のこと)は4号前後、針はグレ(メジナ)8号)を順に取り付けていきます。
亜種として細いPEライン2号や3号を巻き、ショックリーダー(今回の場合、浮きなどを取り付けるところに)はナイロン6号で仕掛けを作ることもできます。
PEの2,3号の場合、風でガイドに絡まりやすいため インナーガイド 前提になるがリールをより小型なものが使えるため軽量化が可能。

参考値
ナイロン案
シマノのアクティブキャスト 650g
ブルズアイ 450g
ナイロン6号 275m

PEライン案
サハラ C5000xg 300g
バンフォードc5000xg 220g
※ナイロンの場合6号で125mまで
 PEなら3号で200m

飛距離としてはリール性能(特性)としてはナイロン前提の大型リールのほうが遠くに飛ばせます。
PEライン案は糸が細いため遠投に向いています。
最終的には同じくらいの性能になりそうです。

2021年5月5日水曜日

ACOM 2000Aを設置

 

4CX800/GU74B x 2本の短波帯用リニアアンプ ACOM 2000A をシャックに追加しました。エキサイターはTS-590Sに接続しました。

半導体リニアアンプのVL-1000と、3CX800a7 x 2本のリニアアンプ Alpha 87a は、FTDX5000MPに接続されています。

AC電源容量的に同時にフルパワーでの運用はできませんので、TS-590SとACOM 2000Aは予備システム的な扱いになります。

このほかにサムウェイのDXV600(200V対応トランス内蔵の特注品)と、東京ハイパワーのHL-550FXがありますが、これらは海外移動運用時に日本から持参する小型リニアアンプのため、シャックには装備していません。(DXV600は日本でも免許をおろしてありますので使用可能です。)

エキサイターが2台で、リニアアンプが5台というのは、少しやり過ぎな感じがしますね。



2020年12月9日水曜日

アマチュア無線連盟の会費に対する考察

米国ARRLの年会費は年払いの場合、以下の通りです。
年会費が5千円ちょっとですから、JARLよりは少し安いですね。

(1) 米国内会員でQST誌を毎月郵送 US$49
  (QST誌の郵送なし、という属性はありません。)
(2) 米国外在住の会員でQST誌を毎月郵送 US$76
(3) 米国外在住の会員でQST誌の郵送は無く、オンラインのみ US$49

英国RSGBの年会費は、以下の通りです。
英ポンドは140円くらいですから、7840円とJARLより、わずかに高いです。
(1) 英国内在住の会員でRADCOMという会誌を毎月郵送 £56
(2) 英国外在住の会員でRADCOMという会誌を毎月郵送 £59

私自身は、現在のJARL年会費が7200円(600円/月)なので、金額だけの視点でいえば、これが9600円(800円/月)くらいまでは趣味の団体の会費としては、まぁ許容範囲だろうとは思うものの、米国のQST誌や英国のRADCOM誌とJARLニュースを比較してしまうと、JARLに会費を払う価値を見出せない、というのが正直なところ。

米国は10年ごとの局免許更新も会員だと無料になる特典がありますし、ARRLは自分自身が会員なのでQST誌を毎月オンラインで購読、RADCOM誌はRSGB会員の友人から毎月送ってもらって読んでいる限り、敢えて言えばCQ誌が毎月届くのならまだしも、JARLニュースではなぁ、と思ってしまいます。

ARRLの場合、DXCCなどに代表される世界規模のアワードの申請料に会員割引が適用されるのも、大きな会員メリットです。

ちなみにQSLビューローについては、いずれも国内交信に対するQSLカード転送のサービスはありません。(国内間のQSLカード転送を行なっているビューローは、私の知る限り世界で日本のJARLとドイツのDARCだけのようです。世界標準から見たとき、QSLビューローは国際間のQSLカード交換にのみ適用されるサービスです。)

米国は海外向けのQSLカードを中央の「送出ビューロー」宛に送り出すときも重さで課金され、受取は各地域の「受け取りビューロー」に毎月事前にSASEを渡しておくというスタイルだそうです。英国は特に従量課金されないようです。

他の連盟については未調査です。JARLの執行部には、世界の連盟の動向などと比較して、現行の年会費が高いか安いか、あるいはどういうサービスが連盟として提供されているのか、などをきちんと調べた上で議論をしてほしいものだと思います。特に各国の会誌はJARLに届いています(大塚で閲覧できます。)から、その中身についても比較してほしいと思います。

ぜひ他の連盟なども調べてみて、教えてください。

2020年11月15日日曜日

160mバンド開局セット

 某大OM氏より、家内が譲り受けた/預かっている160mバンド開局セット

1800kHz HPF

80m/160m バンド用プリアンプ

DSP式オーディオフィルタ

25Ω to 50Ω インピーダンス変換器
片端タップ、片端M型コネクタ
(合計2個)

元オーナーからの指示で JA1WSXにQSY(2/2022)


25Ω to 50Ω インピーダンス変換器
両端M型コネクタ
(合計3個)

JR2KHBに貸出中(3/2021)
1:1 コモンモードチョーク(UnUn)

コモンモードフィルタ

屋外用同軸切替器
(本体とコントローラ)

GHD製パドル(元オーナーのご希望で返却1/26/2022)

ACOM2000A リニアアンプ

ACOM200A用コントローラ
(上が旧タイプ、下が新タイプ)

ACOM2000A用電源トランス

リニアアンプ用台座(ACラインフィルタ付き)

予備用真空管
4CX800A/GU74b x 2本

その他、接続ケーブル等のパーツ類


(元オーナーのご希望で返却1/26/2022)

(元オーナーのご希望で返却1/26/2022)



(元オーナーのご希望で返却1/26/2022)


(元オーナーのご希望で返却1/26/2022)

(元オーナーのご希望で返却1/26/2022)

大昔のQST誌もおまけにお譲りいただきました。


2020年11月11日水曜日

天草旅行(2020年11月)

 2020年11月8日~10日、熊本県天草市へ旅行

2014年12月に長崎へ旅行し、隠れキリシタン関係のミュージーアムやカトリック教会を巡ったが、今回は天草の下島を訪れ、再び隠れキリシタンゆかりの地を巡る旅を楽しんだ。

同じ天草でも、上島は天草四郎寄り、下島は天草四郎にはあまり触れない(?)「空気」を感じたが、これは私自身は天草四郎に対してネガティブな印象を持っていることからの、先入観による思い込みかもしれない。

崎津集落では1805年に、「天草崩れ」として知られる潜伏キリシタン5000名以上(周辺住民人口の5割だったと言われる。)の摘発があったが、「代々受け継がれていた信仰行事を行なっていただけで、禁教であるキリスト教だとは知りませんでした。」といったような「理解(!)」により「心得違い」という判決を受けて、全員が釈放されたという珍しい地域である。地元の神社等も上手に共生を図っていたという。

現在の崎津教会は1934年(昭和9年)に、弾圧の象徴である絵踏みが行われた吉田庄屋役宅跡に再建されたもの。この庄屋さんが、うまく機転を利かせて、当時潜伏キリシタンたちを救ったようだ。

崎津旧教会は神社のすぐわきに作られた。
(現在の崎津カトリック教会のすぐ斜め前の場所)
神社の鳥居とキリスト教会の十字架やマリア像が仲良く並んでいる珍しい光景。
禁教中、この地の潜伏キリシタンは、穏便に扱われてきたのも、この神社の存在は大きかったようである。

大天使ミカエルの石像ではないかと言われる「ウマンテラ様」
禁教時代に潜伏キリシタンが作成したものと言われている。
崎津資料館みなと屋にて公開されていた。

キリスト教解禁後、天草に最初に建てられた教会

大江教会のルルド

隠れキリシタン(潜伏キリシタン)関係の、複製ではない貴重な本物の資料が多数展示されていて、必見のミュージーアムであった。お勧め!

噴煙をあげる阿蘇山
ガス濃度が危険域だったため、火口付近までは立ち入ることが出来なかった。

途中立ち寄ったリップルランド道の駅から対岸の雲仙普賢岳を望む。

東シナ海に沈む夕日
宿泊した下田温泉「望洋閣」からの眺め

旅行初日は熊本城の目の前に位置する「熊本キャッスルホテル」に宿泊したのだが、夕食はホテルから徒歩数分の所にある「青柳」にて、イカや羽魚(マカジキ)の刺身に加え、馬刺を堪能した。美味しい地酒と米焼酎で撃沈。
ホテルへの帰途、熊本ラーメンで〆たのは内緒だ。
(なお、熊本キャッスルホテルの朝食は特筆もの。大変美味しかった。)

最終日、熊本空港への帰途、「鮓たいと」にて「おまかせ」のランチを堪能。
最近は江戸前でも珍しくなった、非常に硬い「握り」がとてもよかった。
一方で、熊本特有のたまり醤油に不慣れなせいか、せっかくのネタの味が自己主張しきれていないように感じたが、それも熊本流の鮨の流儀なのかもしれない。
そこは逆に、江戸前とは異なる部分を楽しんだ。