2020年4月5日日曜日

自宅のテレワーク環境


何年も前から、このスタイルでWork from Home をやっています。
(1) マルチディスプレイが有るか無いかで、作業の生産性は大幅に変わります。
 大型画面の追加は一番のお勧め項目です
(2) L字型の机配置も作業効率を高めるコツです。




2020年2月29日土曜日

外資系日本法人との付き合い方

日本の大手電線メーカーに11年間、その後、米国IT系通信機器メーカーの日本法人に、スタート直後から22年間勤務した。その米国通信機器メーカーは、参画当時、全世界でも千数百人、日本法人は10名しかいない、まだまだベンチャー色が残る企業だった。その米国通信機器メーカーを退職し、現在は、米国IT系の光通信機器部品メーカーの日本法人立ち上げに携わっている。同時に、ドイツ系の映像機器・ケーブルベンダーの日本法人でもビジネス統轄を担い、欧米の外資系2社を同時に切り盛りしている身だ。

以上のように、いわゆる外資系のスタートアップ日本法人に27年間も携わってきた経験から、普通の日本企業に勤めている方々に対し、そうした外資系IT関連企業の日本法人との付き合い方について、ちょっとだけ役に立つかもしれないことを、少し書いておこうと思う。

(1) 外資系IT関連企業日本法人の日本人社員を日本人と思わない方が良い。
  日本語の上手な外国人だと思って接する方が無難である。
(2) 電話はしない方が良い。
  電話で仕事をする習慣がないので、たとえつながってもメールしておいてください、といわれるだけになる。
  日本人特有の、話をしながらムードで何かを伝えようとする、悪い言い方をすれば、ともすればとりとめのない話を進めていって、最後に何となく、あとはよろしく的なバーバルコミュニケーションに不慣れなので、結局何も伝わらない。
  チームで仕事をするという習慣がないだけでなく、日本企業と比較したら殺人的に少人数で広い分野を担当するのが常であるため、会社の代表などに電話をしても、なかなか本人に伝わらない。伝わっても、ついつい後回しにされる。
  本人の携帯電話を知っている場合でも、気をつけないと相手は海外出張中で、時差の関係で貴方の電話は現地の夜中に叩き起こす電話になりかねない。
(3) Emailで何かを伝えるときは箇条書きにする。
  ひとつのことを伝えるのであれば良いが、ふたつ以上の依頼や質問は、冒頭に番号を振った箇条書きにしないと、ふたつ目以降は目を通してもらえないケースが頻発する。ひとつ目の回答なり処理なりの対応を始めてしまい、ふたつ目以降を読むのをすっかり忘れてしまうからだ。
(4) 午前中のミーティングは出来れば避けた方が安全。
  海外との電話会議やチャットなどで、夜中や明け方に仕事をしているケースが少なくないので、午前中はあまり使い物にならないかもしれないと知っておくとよい。
(5) 日本の普通の企業と比べると、はるかに少人数で仕事をこなすのが外資系IT企業の常であるため、何かを依頼する前に一定レベルの事前調査を行なった上でお願いした方が、優先的に進めてもらえる可能性が高まる。
  外資系IT関連日本法人では、課長どころか部長クラスまでもが、普通の日本企業だったらアシスタントがやるような仕事まで、全部一気通貫で一人でこなしているケースがほとんど。そのため、部長クラスに「丸投げ」しても、その管理職がアシスタントや部下にやらせるだろうと思って依頼したことでも、その管理職が全部やらなければならず、どうしてもキューに入ってしまい、結果的に後回しにされないとも限らないのだ。
(6) オフィスに出社しているとは限らない。
  日本ではウイルスが蔓延したりパンデミックでも起こさない限り無縁なテレワークが、外資系IT企業では常識。海外出張中でも日本の仕事ができるようにするためや、夜中のテレビ会議に自宅から参加できるようにするため、テレワークの方が基本になっていたりする。
  そのため、「オフィスにご挨拶に伺いたいのですが?」「明日はオフィスにいらっしゃいますか?」という依頼に対して、そのためにだけオフィスに出社してくることになるかもしれない、ということをどこかで記憶しておいても良いと思う。
  外資系日本法人の人も、面談そのものは決して嫌いなわけではない。かえって好きなくらいだと思ってもよいだろう。なので面談をする場合は、そこで何を議論するのかを前もってEmail等で知らせておき、必要なことは事前に調べてから面談に臨めるようにしてあげるのがコツになるだろう。

この辺りのコツをつかめば、外資系IT企業日本法人を上手に使いこなすことが出来るようになると思う。

2020年2月13日木曜日

JARL選挙立候補者調査

現時点で公開されたJARLの全国理事、地方本部長、地方社員、支部長の各候補者リストをエクセル化し、免許情報から最大出力、DXCCリストからエンドースされたエンティティ数(オナーロールの方は「現存/消滅含むトータル」)、QRZに情報を掲載しているか(おひとり、コールサインだけが他人によって掲載されているが情報が一切ないものはNOとした。)という3点で調査しました。
https://drive.google.com/file/d/1Flwi1bhHRa8OWctRKjWsyLkp54yXg0fX/view?usp=sharing

最高出力が500W以上かどうか、DXCC100以上をエントリーしているかどうか、QRZに情報が掲載されているかどうかの3つの内、いずれかの2つを満たしているコールサインを水色、3つとも満たしているコールサインを緑色でハイライトしました。

typo等ミスを発見した方はご一報ください。

私の今回の調査は、キロワット焚いてDXCCぶいぶい言わせるのに、JARLが役に立つ組織かどうかを見極めたいとの狙いです。DX業界のJARLにおける勢力が、この程度しか見込めないなら、当面復帰は考えづらいと感じています。そういう視点での調査です。

従事者資格や局免許の出力など、JARLの役に就くことと関係ないではないか、とお考えの方がいらっしゃることは承知した上で、敢えて私は「関係ある」と考えています。

なぜならば、10MHzや14MHzを経験したことない人に短波帯のバンド防衛での活躍は期待できないし、キロワット焚いたことない人に将来の出力電力の制約などの動きが出てきたときに迅速な対応は期待できない、と考えるからです。

なので、資格や局免許の内容は、「私にとっては」JARLに復帰するかどうかを判断する基準として重要なのです。他の方にとっては、たとえばマイクロ波の防衛などを考える方には、別の視点があってしかるべきです。

また、DXや短波帯とは関係なくても、やはりなにがしかの役目を果たすことを考えるのであれば、特に難しい資格でも何でもない2アマは、最低限取得してしかるべきだ、と私は考えます。嫌な言い方になりますが、2アマくらいとってからだろう、話はそれからだ、と正直思っています。私は資格は無関係とは思いません。

2019年8月25日日曜日

アマチュア無線連盟の役割・存在意義の変化

アマチュア無線連盟に求められる一番大事な役割は、
政策渉外(ガバメントアフェアーズ)にあると思う。


アマチュア無線連盟の役割や存在意義を考えるとき、アマチュア無線連盟というものが会員にサービスを提供するエンティティと考えるか、会員がアマチュア無線連盟、さらにはアマチュア無線そのものに対して何が出来るかと考えるかによって、答は変わってくると思う。

これまで多くのアマチュア無線連盟会員にとって、連盟の存在は会員に対してサービスを提供する存在であったと思う。日本では特に、この考えから今でもまったく脱却できていないように見える。

そうなると、会員に対して提供するサービスの中でも一番わかりやすいものが、QSLビューローだ。特に日本のJARLは、世界各国のアマチュア無線連盟でもなかなか例を見ない、国内同士のQSLカード交換にまでビューローサービスが提供されてきた。そのため、会員にとってはなおさら、このサービスの存在感が強いと言えよう。

しかしながら、世界的な動向を観察してみると、まず国内交信同士のQSLビューローは、いずれの国の連盟にもほぼ存在しないようだ(ドイツと日本くらいでは?オーストリアにもあるらしい?)。QSLビューローというものは、あくまでも国際間のQSLカード交換のために世界の連盟が協調して、これまで行なわれてきたサービスなのだ。しかも、このサービスの維持が、そろそろ限界に来つつあることから、欧州などを中心にQSLビューローの改革や撤退などの議論がスタートしたところである。

特に国際間のQSLカード交換は、OQRS(オンラインQSL請求システム)や、米国ARRLによる電子QSLシステムLoTW、あるいはClub LogによるIOTAアワードのマッチング機能など、ビューローサービスの利用よりも電子的なものへと移行しつつある。

そのため、アマチュア無線連盟の存在意義の大半をQSLビューローサービスが占めていたとすると、もはやその存在意義が足元から揺らいでしまうように思う。

このことにいち早く気付いた先進諸国のアマチュア無線連盟は、次の100年を見据えた価値提供の模索を開始している。それは、若者の育成支援であったり、会員に対して若者のメンターになるための教育であったり、地域に根差したアマチュア無線クラブ等に対して、地域社会にアマチュア無線の存在意義を広めるためには、どのように新聞やローカルテレビ局など地元メディアと接したらよいかなどといったマーケティング的手法の伝授をする研修会を開催するなど、色々とプロフェッショナリティの高い支援を提供し始めている。

すなわち、日本を除く先進諸国のアマチュア無線各連盟では、「アマチュア無線の外の世界」に対してアマチュア無線をアピールし、若者を育成して次の100年のアマチュア無線を活性化させる、という活動を連盟が行なおうという動きが始まっているのである。

日本のアマチュア無線連盟JARLがこのような脱皮を図るためには、会員は今度はサービスを享受する立場から、自分が自らアマチュア無線のために何が出来るのかを自問する立場にならなくてはいけないのだろう。JARLからサービスの提供を受けるために会員になるのではなく、個人個人がアマチュア無線のために活躍するためにJARLに入って活動する、という視点に、JARLや会員自身が脱却できるかどうかに、日本のアマチュア無線の未来がかかっている。

2019年3月9日土曜日

アマチュア無線再考

私にとってのアマチュア無線の魅力、そしてまさにこの趣味の存在意義でもあると感じるのは、社会に変革をもたらすようなイノベーションの「プロトタイプを実験できる場」であることだ。この30年間に私自身が関与してきたアマチュア無線の活動を振り返ってみると、以下のようなことにワクワクしていたことに気付く。

(1) 携帯電話がなかった時代に、ハンディトランシーバとレピータを使い、モバイル通話が身近なものになった時、何が私達の生活を変えるのか、身をもって体験。(1980年代前半)
(2) スマホどころか iモードすらなかった時代に、パケット無線による移動体通信の実験を通し、モバイルワイヤレス通信とデジタルネットワークが融合することで、何が私達の生活を変えるのか、身をもって体験。これには当時、NHKの興味を惹き、夜のニュースで取り上げられえたほか、省庁関係の外郭研究団体などから、まとまった額の研究費を、一介のアマチュア無線研究グループが得ることとなった。(1980年代後半)
(3) インターネットが一般に開放される前に、パケット無線でTCP/IP over AX.25技術の開発と、そのユーザーコミュニティ作りに携わり、一般人がインターネットを使えるようになったら、何が起きるのかを身を持って体験。これは当時の通産省からも注目され、学識経験者や業界をリードする研究者の皆さんで構成された勉強会のメンバーとして招聘された。(1990年代前半)
(4) プロの世界でもやっと黎明期にあったVoIP技術とプロトタイプ製品を利用して、地元のレピータの交信をインターネットを介して米国に居住する、そのレピータの管理団体の元メンバーの方に流す実験を実施。当時の法的な制限もあり、あくまでも一方向で垂れ流しただけとしましたが、技術的には双方向も可能なシステムであった。(1990年代中頃)

いま、私の頭の中にあるテーマのひとつは、FT8のような高い符号化利得を持つ電波形式を利活用して、小電力な無線設備でフィールドからIoT的なデータを収集、それをビッグデータ解析するような実験を全国、あるいは全世界規模で行なえたら面白いのではないだろうか、というもの。これからも、そうしたプロトタイプを背負う気概と気合を持ち続けたいと思いつつ、面白いアイディアを持つ若い方の発掘と支援にも取り組みたい。

携帯電話で出来ること、SNSで出来ること、しかもそれらより低性能なもの、それがアマチュア無線です、というのは、もうやめたいと思うのだ。